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小野田線

Onoda Line

小野田線(おのだせん)は、山口県の宇部・山陽小野田地区を走る西日本旅客鉄道(JR西日本)の地方交通線である。

本線は居能駅から小野田駅までの11.6キロメートルで、小野田駅で山陽本線に接続し、雀田駅からは2.3キロメートルの短い支線である本山支線が分岐して、終着駅の長門本山駅へと至る。全線が単線で、軌間1,067ミリメートルの狭軌、直流1,500ボルトで電化されている。この支線は、旧型国電であるクモハ42形が日本で最後まで定期営業運転を続けた区間であり、2003年3月まで旅客を運んだ。

山陽小野田市2 km
小野田線の路線図 · 山口県 · 境界: 国土数値情報(国交省)・GSI

歴史

この路線は当初から一つの鉄道だったわけではなく、二つの別個の私鉄事業から発展したものである。古いほうは小野田軽便鉄道で、1915年11月25日にセメント工場の輸送を担う路線として小野田 - セメント町間の2.9マイルを開業した。同社は1923年6月25日に小野田鉄道と改称した。もう一方の事業は宇部電気鉄道で、1929年5月16日に新沖山までの電化路線を600ボルトで開業し、1937年1月21日には雀田 - 本山間の電化支線を、こちらも600ボルトで開設した。

1943年の国有化により、二つの事業は国の管理下に置かれた。宇部電気鉄道はまず1941年に宇部鉄道に合併され、続いて小野田鉄道が1943年4月1日に国有化されて小野田線となり、宇部鉄道も1943年5月1日に国有化されてその路線の一部は宇部西線となった。1947年に小野田港 - 雀田間の新区間が二つの部分をつなぎ合わせ、その後、旧来の新沖山駅は廃止されて路線網が再編され、1948年2月には統合された路線が小野田線と改称された。

その後、路線は統一規格で電化された。1950年3月1日には600ボルトで電化されていた区間の架線電圧が1,500ボルトに昇圧され、1950年8月10日には小野田駅側に残る非電化区間が電化されて、全線の直流1,500ボルト電化が完成した。1983年にはCTC(列車集中制御)が導入され、1986年には貨物営業が廃止された。

小野田線は1987年4月1日の国鉄分割民営化に伴い、日本国有鉄道(国鉄)から新たに発足した西日本旅客鉄道(JR西日本)へと引き継がれた。ワンマン運転は1989年3月11日に雀田 - 長門本山間の支線で、往年のクモハ42形を用いて開始され、1990年6月1日には居能 - 小野田間の本線にも105系電車を用いて拡大された。

1993年からは可部線から転用された単行電車のクモハ123形が主に使われるようになり、雀田 - 長門本山間のクモハ42形の運行は2003年3月14日をもって終了し、最後に残った1両も翌日、宇野線から転用されたクモハ123形に置き換えられた。小野田線の利用は少なく、JR西日本は2022年に、全線の輸送密度が1日2,000人未満であることを公表している。

この路線の駅

年表

  • 191511月25日:小野田軽便鉄道が最初の区間である小野田 - セメント町間(2.9マイル)をセメント工場のために開業。
  • 19236月25日:小野田軽便鉄道が小野田鉄道に改称。
  • 19295月16日:宇部電気鉄道が新沖山までの路線を600Vで電化開業。
  • 19371月21日:雀田 - 本山間の支線が、こちらも600Vで電化開業。
  • 19434月1日:小野田鉄道が国有化され小野田線となる。宇部鉄道も5月1日に国有化され、路線の一部が宇部西線となる。
  • 194710月1日:小野田港 - 雀田間が開業して両区間が接続。新沖山駅が廃止され、小野田線は宇部西線に編入される。
  • 19482月1日:統合された宇部西線が小野田線に改称される。
  • 19503月1日:600V電化区間の架線電圧を1,500Vに昇圧。8月10日には小野田駅側に残る非電化区間が電化され、全線の直流1,500V電化が完成。
  • 19833月8日:小野田線にCTC(列車集中制御)が導入される。
  • 1986小野田線の貨物営業が廃止される。
  • 19874月1日:国鉄分割民営化により、当線は西日本旅客鉄道(JR西日本)に承継される。
  • 19893月11日:雀田 - 長門本山間の支線で、往年のクモハ42形を用いてワンマン運転を開始。
  • 19906月1日:居能 - 小野田間の本線にも105系電車を用いてワンマン運転を拡大。
  • 20033月14日:雀田 - 長門本山間のクモハ42形の運行が終了し、最後の1両も翌日、宇野線から転用されたクモハ123形に置き換えられる。(1993年以降は可部線から転用されたクモハ123形が主力であった。)
  • 20224月11日:JR西日本が、当線の輸送密度が1日2,000人未満であることを公表する。

出典